本田 博之
株式会社博報堂DYホールディングス, 上席研究員
オンライン通販やキャッシュレス決済など、さまざまな「デジタル」が我々の生活に浸透し、企業の生活者との接点はひろがり、より多くの「データ」を得られるようになりました。これらのデータを、マーケティングや生活者の行動分析に最大限活かすには、一つ一つのデータの個別利用だけでなく、統合や組織内での共有など、「使えるデータ」にする仕組みが重要となります。データ仮想化技術を用いた、組織を横断したデータ統合基盤構築について、活用例を交えてご紹介します。